2014年度の診療報酬改定で創設された 地域包括ケア病棟（病床）を持つ病院は既に1700を超え、まだまだ注目を集めています。
2014年度の診療報酬改定で創設された
地域包括ケア病棟（病床）を持つ病院は既に1700を超え、まだまだ注目を集めています。
ただ、医師の仕事場としての地域包括ケア病棟の人気は今一つなのかもしれません。
特に専門性の高い診療科がそろっているある程度の規模の病院では、
若い医師が専門医を目指すことから、地域包括ケア病棟での勤務を希望する医師が少なく、
院長や副院長が対応しているケースもあるそうです。
日本病院会の堺常雄会長は、
自身は脳神経外科が専門ですが、現在は外来と病棟回診が中心であることから、
年配の医師が地域包括ケア病棟を担当していいのではないかと話します。
現時点では、地域包括ケア病棟での業務は、医師の人気がまだまだなのかもしれませんが、
このような流れも今後、少しずつ変わっていくのではないでしょうか。
そして、医師が地域包括ケア病棟での業務にやりがいを持てる環境づくりも重要になります。
地域包括ケア病棟などで患者をトータルに診て、短期間で退院させ、
ある程度社会復帰ができるのであれば、本人や家族からも喜ばれるはずです。
そうすれば、患者のＱＯＬを高められるでしょうし、
医師のインセンティブも高まるはずです。医師がもっと働きたい場所になれば、
地域包括ケア病棟は、さらに活用の幅が広がるかもしれません。
